Team members

Co-Founder

今泉 大（イマイズミ ユタカ）

米SC州Coastal Carolina Universityで海洋科学を専攻。帰国後、法政大学を卒業。金融および情報技術部門で20年以上の専門的な経験を有し、日本やアジアの投資家との広範なネットワークを活かして、資金調達やファンド管理、ビジネス開発、販売および交渉の管理職を務める。日本のITコンサルティング会社のNY子会社にて管理職として営業およびビジネス開発を経験、その後、日米間の先進的エネルギー技術の合弁企業でChief of Staffとして戦略的幹部補佐官を務め、グローバルサプライチェーン開発や経営企画を担当した。日本と世界を繋ぐビジネス開発および環境保全に強い関心を持ち、グローバルアドバイザリーファームやグローバルファンドの立ち上げにも寄与している。

Co-Founder 兼 CTO

Joerg Alexander Weisshaar
（ウァイスハー ヨーク アレクサンダー）

Rijksuniversiteit Groningenを卒業後、ITコンサルティング業界に4 年以上従事し、提案から実装まで幅広い業務を経験。続いて、日本のITスタートアップにCOOとしてジョインし、新規サービスの構想と実現を担当。デザイン・開発・マーケティングなど幅広い役割を果たし、日本全域でのサービス展開を成功に導いた。これらの経験を背景に、多岐に渡る国際的なビジネスとITの知識を持つプロフェッショナルとして、現在はWebマーケティングおよび人材教育業界で活躍。母国語はドイツ語で、英語と日本語にも精通している。

Co-Founder 兼 CSO

Dr. Jason Nye（ジェイソン ナイ 博士）

セント・アンドルーズ大学（英国）で博士号を取得し、ダンディー大学（英国）、セント・アンドリュース大学（英国）、マインツ・ヨハネス・グーテンベルク大学（ドイツ）で教職を歴任。 2001 年に学界を去った後、米国国務省に入省し、防衛分野を含む世界通商貿易について国務長官、国家安全保障会議、ホワイトハウスに助言する責任を負い、韓国との米国自由貿易協定の交渉に貢献。 また国家情報会議および多数の省庁間グループに対する米国国務省代表を頻繁に務め、また、NATO委員会および国際輸出管理機関であるワッセナー協定の使節団長として米国政府を代表している。 2008 年に米国政府の職を辞して以来、ナイ博士は国際貿易と金融に携わっており、世界的な経済関係を拡大しながら、戦略的販売、規制順守、資金調達、輸出信用金融などで多くの注目を集める活動を行っている。 彼のビジネス活動は、米国と東アジアの同盟国との間の防衛貿易を通じてアジア太平洋の安全保障に大きく貢献し、また東アジアと北米のエネルギー生産とインフラへの投資を支援することによってエネルギー安全保障に大きく貢献してきた。 ナイ博士は、2つの国際アドバイザリーファームとグローバルファンドの設立にも貢献、日米先進エネルギー技術合弁会社の CEO も務めた。また キャリアの初期には、偵察歩兵として米国海兵隊に入隊している。

CMO

佐藤 剛基 (サトウ コウキ)

中学を卒業直後にカナダへ渡り、ダルハウジー大学で経営管理の学位を取得するまで約10年間を海外で過ごし在学中立ち上げたITインフラ事業で、起業や事業運営、エクイティーファイナンスなどのビジネス知識を習得。その後、中国企業のアセットマネジメント会社に入社し、経営企画部・マーケティング企画部での経験を通じて事業運営、企画、ファイナンスの知識と経験を得る。現在ではAxe Global Co., Ltd.を設立し、ビジネスコンサルティング、マーケティング企画、そしてプライベートエクイティファンドを運営。日本の大手フィットネス事業であるRizapグループなど複数のクライアントを担当し、企画部で新サービスの立ち上げや事業戦略の立案に貢献。また、共同設立者として運営しているキャリアコーチング会社のバイアウトを確定。

CFO

増田 力哉（マスダ リキヤ）

早稲田大学政治経済学部卒業後、三井住友銀行にて法人営業業務や国際業務に従事。香港科技大学（HKUST）にてスカラシップ生待遇でMBA課程を修了した後、日本最大の暗号通貨/ブロックチェーン企業であるbitFlyerに参画。欧州事業立ち上げの指揮を取り、ルクセンブルク財務省より決済機関ライセンスを取得、ルクセンブルクの金融規制当局であるCSSFの認可を受けて欧州子会社のCFOに就任。その後、執行役員社長室長 兼 海外事業責任者等を歴任し、ファイナンスに限らず、マーケティング、コンプライアンス、人事総務等を含む経営管理全般を管掌した経験を持つ。bitFlyer退職後は日本の中小製造企業へのプライベート・エクイティ投資を行う匠堂に参画、取締役としてグループ全社の営業・マーケティングを統括するとともに、投資先の代表取締役も務める。

Brand Director

小沼 敏郎（コヌマ トシロウ）

マルチクリエイター、ビジネスプロデューサー、実業家、作家として幅広く活動している。著書に『アイデアの育て方』などがあり、多岐にわたるメディアでの掲載実績を持つ。Konuma & Co., Ltd.のCEOを務める一方、HIS Co., Ltd.やDENTSU INC.、POLA R&M、EY Japan、WIRED など、国内外の大手企業での役職やアドバイザリーロールを経験。AWS Summit 2019のオープニングアクト総合演出や、HISのコーポレイトロゴデザイン・パーパス開発など、幅広いクリエイティブ活動を展開している。また、Oriental Land Co., Ltd.の未来創造プロジェクトや新規事業アイデアソンプログラムのアドバイザーとしても活躍。独創的なキャリアから生まれたノウハウを活かし、UPCXのブランドディレクションを担当する。

Advisor

三嶋 義明（ミシマ ヨシアキ）

UBS グループにて、為替、金利、債券等幅広く金融商品の現物及びデリバティブ取引業務に従事。その後、HVBキャピタル証券にて転換社債やリパッケージ債のアンダーライティング、証券化を経験。ザーテックテクノロジー株式会社にて、資金調達やIPO 準備を担当。澤田ホールディングスグループに参加し、多数の海外投資案件のプロジェクトリーダーとして活動。モンゴル・ハーン銀行とロシア・ソリッド銀行にて非常勤取締役として、事業戦略や財務戦略の立案に関与。その後、NORI Corporation を創業しCEO に就任。コンサルティング業を展開し、海外企業との連携や財務面での支援を中心にサービスを提供している。金融業界における深い知見と幅広いネットワークを活かし、UPCXのエコシステムの拡大に貢献する。

Advisor

長田 忠千代（オサダ　タダチヨ）

早稲田大学政治経済学部卒、慶應ビジネススクール修了（MBA）。三菱UFJ銀行代表取締役専務、東京急行電鉄常勤監査役、バンカーズ・ホールデイング代表取締役会長を歴任。 現在はバンカーズ顧問、藤田医科大学客員教授、一般社団法人メタバース推進協議会監事、一般社団法人生成AI活用普及協会理事、公益財団法人日本舞台芸術振興会理事、シンワ ワイズ HD 社外取締役その他役員、その他多数の顧問を務めている。金融業界における深い知見と幅広いネットワークを活かし、UPCXのエコシステムの拡大に貢献する。

Advisor

田畑 端（タバタ ハジメ）

テクモ株式会社入社後、「ギャロップレーサー」「モンスターファーム2」などのヒット作を手掛ける。その後、株式会社スクウェア・エニックスに移籍し、「クライシスコア -ファイナルファンタジーVII-」「ファイナルファンタジー 零式」等のヒット作をリリース。2016年には「ファイナルファンタジーXV」のディレクター、プロデューサーとして全世界1000万本以上の大ヒットを達成。翌年、東京藝術大学との共同プロジェクト「東京藝術大学ゲーム学科(仮)展」をプロデュース。2018年には株式会社Luminous ProductionsのCOO兼スタジオヘッドに就任し、NHKスペシャル「人類誕生」のCG映像パートを手掛け、YOUTUBEで約3億再生を記録。2019年にはJP GAMES株式会社を設立し、活動を開始。2021年には世界初のパラリンピック公式アプリ「THE PEGASUS DREAM TOUR」を配信し、メタバース構築ミドルウェア「PEGASUS WORLD KIT」をリリース。2022年には経団連Web3タスクフォース委員、デジタル庁Web3.0研究会の外部有識者として活動。同年にはグループ会社として JPUNIVERSE株式会社、LOGSYS株式会社、TBTLab株式会社を設立し、2023年2月にジャパンメタバース経済圏を発表した。UPCXとJP GAMES株式会社は戦略的提携を行い、同社が手掛けるメタバース空間では、UPCXの技術が採用される。

Advisor

安田 慶祐（ヤスダ ケイスケ）

高校時代にアントレプレナーを志し、いち早く起業ノウハウを習得すべく渡米、アメリカを生活拠点とする。複数の起業経験を経て、現在はマーケティング、アカデミー、エンターテイメントの３つの分野を活動領域とする、株式会社ヤスダグループの代表取締役を務め日本に影響を与え続ける。直近の功績としては、2023年10月にスペインで活動しているレアルソシエダとの業務提携且つメインスポンサーとなったことであり、「教育×芸術で今までにないスポーツ産業を創出する。」をコンセプトに事業を行う。教育、芸術、スポーツに造詣が深く、この分野に携わる人が永続的な活動を行うためのエコシステムの創出を目指すなか、先進的で万人のための開かれた決済エコシステムの構築を志すUPCXの思いに共鳴し、シナジーを最大化すべく、UPCXのアドバイザーとして参画を決意。